個人、世帯、事業所などあらゆる対象に、面接調査、留置調査、郵送調査、電話調査、グループインタービューなど、あらゆる方法で調査します。
また、クライアントのニーズを的確に把握し、調査案の設計から分析まで目的に沿った最善の調査をご提案いたします。
| 【世論調査】 | ・国民生活に関する世論調査 | ・社会意識に関する世論調査 | ・防災に関する世論調査 |
|---|---|---|---|
| ・震災に関する調査 | ・国民生活動向調査 | ・食育に関する意識調査 | |
| ・国語に関する世論調査 | ・日本人の情報行動に関する意識調査 | ・勤労生活に関する調査 | |
| ・政治意識に関する調査 | ・ワークライフ・バランスに関する世論調査 | ・健康とストレスに関する世論調査 | |
| ・成人の飲酒に関する調査 | ・高齢者の生活実態に関する調査 | ・高齢社会と情報に関する調査など |
| 【市場調査】 | ・諸外国における対日メディア調査 | ・インターネット利用実態調査 | ・地デジに関する調査 |
|---|---|---|---|
| ・放送に関する調査 | ・メディアについての調査 | ・海外事業に関する企業調査 | |
| ・事業所機器に関する企業調査 | ・日常生活に関する調査 | ・食生活に関する調査 | |
| ・医薬品の消費実態調査 | ・栄養剤に関する調査 | ・宿泊施設利用に関する調査 | |
| ・消費に関する調査 | ・宝くじに関する全国調査 | ・生活保障に関する調査など |
全国主要53都市に拠点を置き、約720名の登録調査員が稼働しています。全国調査からあらゆる地域での調査に対応できます。
また、調査員は登録制度を設け、定期的な研修によりインタビュー技術の維持・向上に努めています。
調査内容、調査対象によっては、郵送調査をお勧めいたします。
面接・留置調査に比較して、コストパフォーマンスがよく、個人調査から事業所調査まで対応できます。
緊急性、即時性が要求される調査には、電話調査をお勧めいたします。実施から報告まで短期間で対応できます。
緊急性、低コストが要求される場合や、レアターゲットの抽出には、インターネット調査がお役に立ちます。
実施から報告まで短期間で対応できます。
定量調査と定性調査は補完関係にあります。
定量調査からさらに特定層への定性的な分析へ進む場合などにグループインタビューをお勧めいたします。
